米国と日本とでは経済指標の発表の時期が異なるものがあります。

例えば、ＧＤＰ統計では、米国が四半期の終了した翌月に速報値を発表するのに対し、日本はひと月遅く翌々月に速報値を発表します。

日本は間違いを極力抑えるために十分数字をチェックしてから発表しますが、米国は速さを重んじます。

そのため、米国の数字は改訂されることが多く、それも大幅に変わることもよくみられます。

予想と異なる数字が発表されることが多くなることから相場の波乱要因となり、それだけ注目度は高くなります。

それに対し日本の場合は殆ど予想値と変わらないためサプライズは殆どなく、一般に市場の注目も集まりません。

また、経済指標には前月比だけではなく、前年同月比も示されるものがあります。

前月比だけでは月々の動きで全く反対の結果を示すこともあり、一時的な変化に惑わされてしまうリスクがあります。

市場の状況によっては、節目となる過去の水準に戻ったかどうかなどが注目される場合もあります。

特に重要な指標の場合、連続して景気が改善ないしは悪化の基調にあるのかをみるには、双方を比較してみなければなりません。

例えば、消費者物価指数（ＣＰＩ）、卸売物価指数（ＰＰＩ）、四半期ＧＤＰ（対前年同期比）、小売売上高などがこれに該当します。

参考になさってください。


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