通貨とは、その通貨を発行した国家によって価値を保証された、決済に使われる交換媒体です。

要するに、日本では「円」、米国では「米ドル」といったように、その国々によって使われる通貨は異なります。日本国内で円を使っている分にはその通貨価値は一定ですが、海外旅行に行ったり貿易取引で輸入した商品の代金を支払ったりする際には、自国通貨をその国の通貨に交換してから使う必要があります。

その時の交換比率が外国為替相場（為替レート）というわけです。

歴史的にみても、時代によって２国間の為替レートは一定ではなく、国同士の力関係に左右されていました。日本では幕末にアメリカのペリー提督が黒船でやってきて開国を迫り、1854年に日米和親条約が結ばれましたが、その後日米の最初の貨幣（金銀）の交換比率の交渉が行われました。

その結果、日本の貨幣の品質の方が高く金や銀の含有量が高かったため、決められた交換レートでは結果的に日本から金や銀が大量に国外へ流出する不利益な状態が続きました。その後は不平等を是正する交渉が続けられました。

第２次世界大戦後は固定相場制といって、１米ドルに対し円は３６０円と決められていたため、現在のような為替取引は必要ありませんでした。

また、米ドルはいつでも金と交換できる通貨で、通貨を発行するには金の保有量の裏づけが必要でした。これを金本位制といいます。しかし、米国の国際収支が赤字となり、同国の保有する金が減少しかため、1971年にはドルと金の交換が一方的に停止され、大きな国際危機となりました。これがいわゆるニクソンショックです。

その後主要通貨に対して米ドルが切り下げられたものの長くは続かず、1973年には先進国の間で変動相場制に移行したのです。しかし、その後も米ドルは基軸通貨としての地位は保たれており、貿易取引など実需取引の多くが未だに米ドルで決済されています。

そのドルもサブプライムローン問題などにより基軸通貨としての地位が揺らぎ始めたといわれています。

基軸通貨のドルに対抗するように、1999年から新たに誕生したのがユーロでした。しかしそのユーロも、その後ギリシャの財政問題に端を発し、南欧諸国を中心に欧州債務問題が拡人したことで、その地位も揺らぎ始めています。

ここにきて、中国やロシアなどによる新たな基軸通貨を模索する動きもみられます。しかし、世界の為替市場では、米国の経済や政治力などが依然として他の通貨に対し大きな影響を与えているのが現状です。

参考になさってください。


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